OECDデータによると、ドイツの平均年収は58,940 USDで、日本の41,509 USDより4割程度高い水準となっています（参照：OECD2022）。もっとも、生活の質を評価するのは賃金水準だけではありません。いくら賃金がよくても、月々の支出が高ければ自身の望む生活を享受することはできないでしょう。
今回の記事では、ドイツの生活費の実態に迫ります。特に、ドイツ移住1年目の日本人をモデルケースに換算有りますので、移住を考えている方は参考にしてください。
ヨーロッパの中でも特に成功した経済構造と見なされるドイツ社会で、その給与水準も日本の1.5倍程度を享受しています（OECD基準）。もっとも、様々な資料に登場する年収データには注意が必要で、出典によっては中央値と平均値が混在していたり、特定の求人群のデータを引用しているため実態との乖離がみえます。
信頼できるデータの一つはドイツ統計局であり、2022年の額面月収平均値4.105€（年収49.260€）という数値が挙げられています。もっとも、この値はあくまで全会社員の平均値であり、中央値の値はここから15％～20％前後低い値（年収40.000～42.000€程度）と見なされています。
また、この平均年収49.260€という値の中には200.000€の給与を享受している管理職もいれば、30.000€程度のサラリーマンも混在しており、同様に1年目の新卒や30年プレイヤーも含まれています。こうしたドイツの平均年収がドイツ移住を目指す日本人のベンチマークになってしまいがちですが、あくまで、「ドイツに移住して1年目から50.000€の年収」を得られるわけではない点に注意が必要です。
では、ドイツの年収を決定づける要因とはいったい何なのでしょうか？
ドイツでの就職を志す人がドイツの年収水準に対する正しい理解をおこなうために、ドイツの給与水準を決定する要因について、「会社規模」「地域」「職種・業種」「キャリア年数」「役職」の5つのポイントから解説をおこないます。
2023年現在、日本とドイツの国際関係は比較的良好で、両国の国民は観光ビザで3ヶ月まで入国・滞在が可能です。もっとも、入国と移住は異なることに注意が必要で、ドイツで3ヶ月を越えて滞在したり、就職したりしたい場合は長期滞在ビザを申請しなくてはいけません。日本人がドイツに移住を目指す場合の主だった長期滞在ビザを5つ紹介します。滞在目的や難易度に応じて自身に適した滞在ビザを申請しましょう。
