日本人も受けられる？ドイツのインターン文化について

ドイツ語でPraktikumと呼ばれるインターンですが、ドイツの仕事文化に密接な関係を持ち、キャリア形成にも大きな影響を持ちます。日本の就活生が慣れ親しんだ「インターン」とは異なり、企業側は本格的な戦力として期待する事情もあることから、日本のように簡単に応募することができない特徴を持ちます。
さて、このような背景を持つ日本とは違うドイツのインターン文化ですが、果たして日本人がドイツでインターンをおこなうことはできるのでしょうか？

ドイツのインターン文化

日本の就活シーンで度々登場する「インターン」や「インターンシップ」と、欧米式のそれとはそもそものコンセプトが大きく異なります。日本の場合、一般的には「職業体験」の意味合いで使われることが多く（一部企業は長期の有給インターンを受け入れつつあるとはいえ）、企業説明会の延長線にある感を拭えません。

対して、ドイツ式のインターンシップ（Praktikum）は、最低でも3ヶ月、場合によっては半年かそれ以上の有給の就業体験を意図するもので、学生にとって実戦経験を積む重要な仕事現場として機能しています。

元来、「即戦力採用」文化のドイツにおいては、どうしても新卒は既卒・ベテランに比べ就職活動での分が悪いのですが、このようにインターンを経て曲がりなりにも就業経験を身に着けることで、就職シーンで戦える最低限度の知識と経験を身に着けることができます。

また、インターンを受け入れる企業側にとってもメリットがあり、採用後に本当に活躍できる人材かどうかの選定を行うことが可能です。また、在学中から実務を身に着けることによって、卒業と同時に即戦力として働いてもらうことができる、優秀な人材を囲い込むことができるなども挙げられます。

日本人がインターンをおこなうには？

このようなメリットを多く持つドイツ式のインターン、採用に直結し、給料をもらいながら実務経験を詰めることで学生に人気が高いのですが、日本人が応募するにはどのようなプロセスを得ることとなるのでしょうか？

前提として労働契約が発生することから、働く側の学生は「就労ビザ」や「ワーホリビザ」といった、就労の許可されたビザを保有していることが絶対条件となります。また、留学生に支給される「学生ビザ」の中にも条件を満たせばインターンを認められるケースが存在します（例:自身の専攻とインターンの内容に関係性が認められる、等）。

上述の通り、ドイツのインターンシップは青田刈りのニュアンスを持ちます。そのため、ビザの条件に加え、基本的には「その会社で将来就労の意思がある者」がインターン選考通過のため優先順位が高くなると言えるでしょう。必然的に、短期間で帰国予定の交換留学生などは、正規の留学生などに比べると優先順位が落ちると言えます。

また、日本の既卒社会人などでドイツのインターンを希望する人も少なくありませんが、基本的にインターンは「職業経験のない学生」向けのプログラムであり、すでに就労経験がある人にとっては必ずしも必要なプロセスではないことを理解しておきましょう

※ただし、日本とドイツとで根本的に職務内容が異なるような仕事の場合、新たなフィールドとしてドイツで再度インターンから始めることは十分意味を持つと言えます

応募方法とその流れ

IndeedやGlassdoorのような就職ポータルによる応募が一般的と言えます。検索ワードに「Praktikum」や「Internship」といった文言を加えると、上記解説のような学生や新卒をターゲットとしたインターン案件が見つかることでしょう。他にも、大学の掲示板、就活メッセ、などのイベントでも積極的にインターン応募中の企業と触れ合うことが可能です。

どのような媒体を用いる場合でも、基本的に応募のプロセスは通常の就職活動と同じで、企業に対し「履歴書」と「カバーレター」を送る形となります。企業によっては、大学の卒業見込み成績書などの提出を求めること、足切りラインを科すことなどもあります。

WEB、メールなどを通じて必要書類を提出したら、担当者からの連絡を待つ形になります。メールに加え、電話で連絡が来る場合もドイツの場合は多々ありえますので、極力履歴書には日中連絡のつく連絡先を記載しておくようにしましょう。

書類選考を通過したら、続いて担当者との面接がおこなわれます（通常1～2回）。学生であり、実務経験がないことが想定されているので、重要視されるのは大学の研究内容や成績、語学のレベルと言えます。以前にインターン内容と関係のある職歴が有る場合、当然それらも評価対象になるので、アピールすることが重要です。