日本人のドイツ就職事情　難易度と応募方法について

日本と海外先進国の賃金格差がじわじわと拡大しつつある状況において、日本からドイツ就職を志して移住する人の割合も増え始めています。
もっとも、日本からだけでなく中等、南米、中国など世界中の労働者を魅了する所得水準と労働環境を持つドイツにおける就職の難易度は決して易しいものではありません。日本人がドイツで就職しようとすると、どのような手続きを行う必要があるのか、どの程度の難易度なのか、などのポイントを詳細に解説していきます。

ドイツで就職する日本人が増えている背景

外務省発行のデータには留学生や駐在員、その家族などの数も含まれるため、ドイツで就職した日本人の数が具体的にどれくらい増えたかまでは公開されていませんが、現地人材紹介会社の調査によると、年々ドイツ就職を志す日本人の数はコロナ禍を挟んだにも関わらず増加傾向にあるとのことです。

増加の背景には給与的な問題、労働環境、キャリアアップなど様々な要因が挙げられますが、要約すると以下のようなファクターが呼び水になっていると言われています。

• 給与水準が日本よりも良い（※日本円換算で年800万円程度　2023年8月時点のレート）
• 労働環境が日本よりも良い
• 他の欧州諸国に比べて日本人はビザが取得しやすい
• 日系企業が多く、他国に比べて仕事が見つけやすい
• 欧州の中では治安が良く、医療水準も高い
• ジョブ型志向のため、就業中にスキルを身につけられやすい

特に給与水準に関しては、円安も相まって、ドイツの賃金は日本と比較して約4～5割程高い状況が続いています（※もっとも、税率はドイツのほうが高いため、手取りベースでは必ずしもドイツが高いとは言えない点に注意）。労働効率性の点でも世界トップランクを誇るドイツで、より良い生活やキャリアアップを求めて移住する日本人が増え始めていることは不思議ではありません。

ドイツで就職するにはどのような準備が必要か？

さて、このように日本人にとって比較的魅力の多いドイツの労働市場ですが、実際に就職を志すのであればどのような準備が必要となってくるのでしょうか？

ドイツ企業はやはり「ドイツ人」を念頭においた就職市場となっているため、母語をドイツ語としない日本人にとっては就職要件が高いことが少なくありません。

勿論、中には多国籍企業であってドイツ語不要のポジションもありますし、IT技術やデザインなど手に職を持っていればビザや語学の要件が緩和されるものもありますので一概には言えませんが、傾向としてはやはり以下の表のとおりドイツでの仕事に適した要件が求められます。

他方で、ドイツで就職する日本人に多い方法ですが（在独日本人全体の7～8割）、ドイツに展開している日系企業を志す場合であれば事情は異なります。オフィス内の共通言語がドイツ語ではなく英語であることが多く、市場としてもドイツだけでなく近隣欧州諸国であるため、英語だけで仕事をおこなえる可能性が高い特徴を持ちます。

ドイツで就職する際の応募方法

日系・非日系を問わず、ドイツの労働市場において最も人気の高い応募方法は就職ポータル（Glassdoor、Stepsone、Indeed等）となります。最も、こうした就職ポータルで募集されているポジションは、ドイツでの就労資格を既にもっていること、ドイツ語が話せること、などが念頭に置かれていることが多く、日本人が応募をおこなっても極端に返答率が少ないという特徴を持ちます。

転職エージェントはドイツではニッチな案件に限って一般的ですが、特に日本語を活かしたい、日系企業で働きたいなどドイツの労働市場の中で比較的「特徴的」と思われるような案件の場合は日系転職エージェントが活用できます（Career Management、Career Connections、ADENI等）。

自身のスキルや状況（ドイツで無期限ビザを持っているか、等）によって異なりますが、仮にドイツ就職を志して日本などから応募する場合、就労ビザのアドバイスなどが貰える転職エージェント経由での応募が推奨されます。

ドイツで就職する際の手順・労働条件

一般的にドイツで就職活動をおこなうと、履歴書の提出・応募から1～3回の対人面接を挟んで正規採用となります。ドイツの就職活動の特徴としては、書類選考の難易度が高く、ここで大半の応募者がふるいにかけられることとなります。逆に言うと、面接まで呼ばれるとその時点でかなり厳選された人材であるということで、採用の確率はぐっと跳ね上がると言えるでしょう。

内定を貰うと労働契約が結ばれますが、ドイツの慣習として最初の6ヶ月程度は「試用期間」と見なされることが大半で、この期間中は雇用者側は正規の従業員よりも比較的容易にクビを切られることがあります。また、試用期間を乗り越えても必ずしも無期限雇用契約が結ばれるとは限らず、場合によっては2年ほどは1年ごとの更新で、ある程度職場での評価が積まれたら無期限契約に移行されるというケースもあります。

さて、肝心の労働条件ですが、OECDの仕事効率ランキングの中でも常に上位に名前が載るほど高い生産性を誇り、ワークライフバランスにも力を入れているドイツで、世界の中でもその労働環境はトップクラスに良いと言えるでしょう。例えば、年の有給休暇は30日前後が平均で、残業も労働法によって厳しく縛られています。

もっとも、上記のような試用期間中、またインターン（Praktikum）期間中はパフォーマンスの悪さなどを理由に首切りが行われやすいため、雇用者側は限られた期間内に成果を上げるため、サビ残や時間外労働をするといったケースも報告されています。良くも悪くも結果主義のドイツのため、どこまで良い労働環境を享受できるかは自身のパフォーマンス次第と言えるかも知れません。